ワクチン接種時の注意点

今年はインフルエンザの立ち上がりが早く、8月のうちに全国の定点当たり報告数が流行入りの目安（1.00）を超えました。9月第1週（8月31日〜9月6日）は3.29、1週間の報告は12,299人です[2]。新型コロナは10月1日から高齢の方の定期接種が始まります。接種の季節に、訪問看護の職場として何を準備しておくかを確認しておきましょう。

SECTION 01 先に結論

1. 1接種は「職員を守り、訪問に穴をあけない」ための投資です研究で確かめられているのは、職員本人のインフルエンザが減ることと、症状による欠勤が減ることです。「利用者さんにうつさない効果」は理屈は通りますが、証拠はまだ不確実です。だからワクチンだけに頼らず、熱や咳のある日は訪問しないという決まりとセットにします。
2. 2業務でいちばん大事なのは「副反応で人が抜ける日」を先に読むことですコスタイベでは約2割に37.5℃以上の発熱、4割強にだるさが出ます。全員を同じ日に打たない。接種の翌日は訪問を薄くする。コスタイベは1バイアル2人分なので偶数人数で組む。この3つが基本です。
3. 3接種は任意です。打たない人が不利になることはありませんご家族は、18歳未満の方はコスタイベの対象外です。万一の健康被害は、職員・家族の任意接種なら医薬品副作用被害救済制度（PMDA）が窓口になり、職員のコロナワクチンは労災保険給付の対象になると厚生労働省が示しています。

SECTION 02 なぜ、職員と家族に無料で打つのか

訪問看護の利用者さんの多くは、高齢の方、持病のある方です。学会の見解によると、2025年に新型コロナで亡くなった65歳以上の方は21,003人で、同じ年にインフルエンザで亡くなった65歳以上の方（6,333人）の約3.3倍でした[3]。私たちは毎日、その方々の家に上がります。

図1：出典＝Imai C, et al. PLoS One 2018[16]、Thomas RE, et al. Cochrane Database Syst Rev 2025[17]。数字はインフルエンザワクチンの研究です。

確かめられていること、まだ弱いこと

医療従事者へのインフルエンザワクチンを調べた13研究（約2万人）の統合解析では、検査で確定したインフルエンザは接種した人で少なく（リスク比0.40、95％信頼区間0.23〜0.69）、インフルエンザ様の症状による欠勤も減りました（同0.62、0.45〜0.85）。休んだ日数は平均0.46日短くなっています[16]。

一方で、「職員が打てば、ケアを受ける高齢者の感染が減るか」を調べたコクランレビューは、2025年の改訂でも効果は不確実と結論しています[17]。同じレビューは、症状のある職員に出勤しないよう求める、といった対策と組み合わせた研究が見当たらないことも指摘しています。ワクチンと「症状のある日は休む」をセットで考える理由は、ここにあります。

日本環境感染学会のガイドラインは、医療関係者に毎年のインフルエンザワクチン接種を勧めており、追補版で新型コロナワクチンも対象に加えています[15]。

2つのワクチンの基本

表1：出典＝コスタイベ電子添文（2026年8月改訂・第3版）[4]、Meiji Seika ファルマ 2026年8月26日発表[5]、厚生労働省 審議会資料（2026年8月26日）[1]、接種間隔の規定変更のお知らせ[12]。製剤の違いや当法人がコスタイベを選ぶ理由は、クリニックのコラム「コロナワクチン、2026-2027年シーズンはどれを打つ？」にまとめています。卵アレルギーが心配な方は「卵アレルギーの人はインフルエンザワクチンを打てない？」をご覧ください。

SECTION 03 副反応と勤務　「人が抜ける日」を先に読む

ワクチンの副反応は、ほとんどが数日で消えます。ただ、訪問看護は1人が休むとその日の訪問がそのまま他の人に乗る仕事です。「重くはないが、ちょうど翌日に来る」副反応こそ、業務では最大の注意点になります。

図2：インフルエンザワクチンの頻度は厚生労働省のQ&A[7]、コスタイベは国内第Ⅲ相試験[4][20]によります。国の研究班による調査でも、JN.1対応コスタイベの37.5℃以上の発熱は21.8％と、試験とほぼ同じでした[3]。

副反応が実際に仕事の時間を削ることは、医療従事者を対象にした米国の試験でも示されています。発熱やだるさの頻度が低いワクチンを打った群は、副反応で失った労働時間の中央値が半分でした[19]。「気合で出勤する」問題ではなく、予定に織り込む問題です。

図3：コスタイベの「2人分」「9時間以内」は電子添文の記載です[4]。

同じ日に2本打つか、日を分けるか

インフルエンザとコロナのワクチンは、同じ日に打つことができます[3][4]。通う回数が1回で済むのが利点です。一方、熱が出たときにどちらの副反応か分からない、2本分のだるさが同じ日に来る、という面もあります。「翌日から2日休み」の人は同時に、「翌日も訪問」の人は日を分ける、と勤務に合わせて決めるのが現実的です。同時に打つときは左右の腕に分けると、腫れがどちらのものか分かります。

SECTION 04 接種当日の医療安全

私たちは打つ側にも、打たれる側にもなります。職場での接種は「顔見知りどうし」で進むぶん、確認が省かれやすい場面です。

図4：出典＝コスタイベ電子添文[4]、国立感染症研究所「予防接種における間違いを防ぐために」（2025年4月改訂版）[11]。

家族接種で起きやすい3つの取り違え

1. 1同じ姓の人が続けて来る親子、夫婦、きょうだい。名字だけで呼ぶと取り違えます。フルネームと生年月日を、ご本人に言ってもらいます。
2. 2年齢で量と回数が変わるインフルエンザワクチンは、3歳未満は0.25mL、13歳未満は2回です。コスタイベは18歳未満には打てません。高校生のお子さんが「ついでにコロナも」とならないよう、予約の段階で年齢を確認します。
3. 32本のシリンジが同じトレーに載る皮下と筋肉内、経路の違う2本です。1人分ずつトレーを分け、ワクチン名を書いたラベルをシリンジに貼ってから運びます。

全国の定期接種の間違い報告でも、いちばん多いのは接種間隔の間違い（約6割）、次が不必要な接種（約15％）です[11]。コスタイベの「前回から3か月」は、他院や自治体の集団接種で打った日も含めて数えます。

コスタイベの取り扱い　数字の早見表

表2：出典＝コスタイベ筋注用（2人用）電子添文 2026年8月改訂・第3版[4]。

SECTION 05 接種は任意　職場が守る線

インフルエンザも新型コロナも、予防接種法ではB類疾病です。定期接種の対象になる高齢の方にさえ、接種の努力義務はありません。65歳未満の職員と家族の接種は、法律にもとづかない任意接種です。無料だからといって、打つことが前提になるわけではありません。

1. 1打たない選択で不利益な扱いをしない厚生労働省は、ワクチン接種は労働者の自由意思にもとづくものと整理しています[8]。持病、過去の副反応、考え方。理由を説明する義務もありません。
2. 2接種歴は健康情報として扱う誰が打ったか・打っていないかは、シフトを組む管理者だけが知っていれば足ります。休憩室で「打った？」と聞き合わない。利用者さんに職員個人の接種歴を伝えない。
3. 3妊娠中・授乳中は、産科の主治医と決めるどちらのワクチンも、添付文書は「有益性が危険性を上回ると判断される場合に接種」としています。インフルエンザワクチンは産婦人科の診療ガイドラインでも妊娠中の接種が勧められていますが、コスタイベは妊娠中のデータが多くありません[4]。職場は、ご本人と主治医の結論を尊重します。

「レプリコンを打った人は来ないで」と言われたら

コスタイベについては、接種した人からワクチンの成分が周りの人にうつる（シェディング）という話が2024年に広まりました。厚生労働省は「レプリコンワクチンを受けた方から他の方にワクチンの成分が伝播するという科学的知見はない」と明示しています[6]。コスタイベが体の中で作るのはスパイクたんぱく質と複製のための酵素で、ウイルスの殻を作る遺伝子は入っていないので、人にうつる形のものはできません。学会の協議会も、科学的に適切でない情報の広がりに懸念を示す見解を出しています[21]。

SECTION 06 もしもの備え　健康被害と制度

図5：出典＝厚生労働省 事務連絡（令和6年3月11日）[9]、新型コロナウイルスに関するQ&A（企業の方向け）[8]。PMDAの救済制度は、入院が必要な程度の健康被害などが対象です[10]。

覚えておくことは一つです。同じワクチンでも、「定期接種として打ったか、任意接種として打ったか」で救済の窓口が変わります。65歳以上の職員やご家族が自治体の定期接種として受けた場合は市町村、それ以外はPMDAです。職員の新型コロナワクチンについては、厚生労働省が「医療従事者等の接種は、自由意思によるものではあるが、業務遂行のために必要な行為として労災保険給付の対象になる」と示しています[8]。

SECTION 07 打っても、かかる　発症したときの決まりとセットで

国内の研究では、2024年秋のコロナワクチンの発症予防効果は65歳以上で44.3％（95％信頼区間8.4〜66.1）でした。コスタイベだけを取り出した解析では60歳以上で74.5％（同31.3〜90.6）と報告されていますが、信頼区間が広く、職員の年代の数字でもありません[3][18]。インフルエンザワクチンも、発症を減らすものであって、ゼロにするものではありません。

表3：ワクチンを打っていても、この表の扱いは変わりません。

SECTION 08 チェックリスト12項目

管理者・事務

• 職員を2班以上に分け、同じ週に全員が打たない日程にしたか
• 接種の翌日が、オンコール当番や訪問の多い日に当たっていないか
• コスタイベの希望者を偶数人数でまとめ、針を刺してから9時間以内に打ち終わる段取りにしたか
• ご家族の年齢を確認したか（18歳未満はコスタイベ不可、13歳未満のインフルエンザは2回）
• 接種する場所が診療所の外なら、保健所への手続きを確認したか
• 接種歴を見られる人を限定し、打たない職員が不利にならない運用にしたか

職員本人

• 前回のコロナワクチンから3か月以上あいているか（他院で打った日も含めて）
• 当日の体温、過去のワクチンでの強い副反応・アレルギーを予診票に書いたか
• 腕は、翌日の移乗や入浴介助で主に使わない側を選んだか
• 接種後15分以上（気分不良の経験がある人は30分）、座って待ったか
• 家に解熱鎮痛薬と体温計があるか
• 熱に咳やのどの痛みが重なったら「副反応」と決めつけず、連絡して検査を受けると決めているか

SECTION 09 よくある質問

SECTION 10 ご利用・採用のご案内

SECTION 11 参考資料

1. 厚生労働省 予防接種課「2026/27シーズンの季節性インフルエンザワクチン及び新型コロナワクチンの供給等について」第40回厚生科学審議会予防接種・ワクチン分科会 研究開発及び生産・流通部会 資料1、2026年8月26日。https://www.mhlw.go.jp/content/10906000/001741995.pdf
2. 厚生労働省「インフルエンザ・新型コロナウイルス感染症の定点当たり報告数の推移」（2026年第36週＝3.29）。掲載ページ／「インフルエンザの発生状況について」2026年9月。https://www.mhlw.go.jp/content/001748443.pdf
3. 日本感染症学会・日本呼吸器学会・日本ワクチン学会「2026年度の新型コロナワクチン定期接種に関する見解」2026年9月1日。https://www.kansensho.or.jp/uploads/files/guidelines/gakkai_covid19_260901.pdf
4. Meiji Seika ファルマ「コスタイベ筋注用（2人用）」電子添文 2026年8月改訂（第3版）。KEGG MEDICUS 掲載版／JAPIC PDF
5. Meiji Seika ファルマ 報道発表「オミクロン株NB.1.8.1対応 次世代mRNAワクチン（レプリコン）『コスタイベ筋注用（2人用）』一部変更承認取得」2026年8月26日。https://www.meiji-seika-pharma.co.jp/pressrelease/2026/detail/pdf/260826_01.pdf
6. 厚生労働省「新型コロナワクチンQ&A」（レプリコンワクチン、接種後の発熱、解熱鎮痛薬に関する項目）。https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/vaccine_qa.html
7. 厚生労働省「インフルエンザワクチン（季節性）」Q&A。掲載ページ
8. 厚生労働省「新型コロナウイルスに関するQ&A（企業の方向け）」労災補償・ワクチン接種に関する項目。https://www.mhlw.go.jp/stf/seisakunitsuite/bunya/kenkou_iryou/dengue_fever_qa_00007.html
9. 厚生労働省 予防接種課・医薬品副作用被害対策室 事務連絡「令和6年度以降の新型コロナワクチンの接種による健康被害に係る救済措置の取扱いについて」令和6年3月11日。https://www.mhlw.go.jp/content/001223621.pdf
10. 独立行政法人 医薬品医療機器総合機構（PMDA）「医薬品副作用被害救済制度」救済制度相談窓口 0120-149-931（平日9:00〜17:00）。https://www.pmda.go.jp/
11. 国立感染症研究所 予防接種研究部「予防接種における間違いを防ぐために」2025年4月改訂版。https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/001523756.pdf
12. 厚生労働省「ワクチンの接種間隔の規定変更に関するお知らせ」（2020年10月1日〜）。https://www.mhlw.go.jp/content/000674724.pdf
13. 厚生省健康政策局長通知「医療機関外の場所で行う健康診断等の取扱いについて」平成7年11月29日 健政発第927号（改正後全文・岡山県掲載）。https://www.pref.okayama.jp/uploaded/attachment/368105.pdf
14. 厚生労働省「新型コロナウイルス 療養に関するQ&A（5類移行後の療養期間の考え方）」。https://www.mhlw.go.jp/content/10900000/001093929.pdf／WEBマガジン「厚生労働」2023年6月号。掲載ページ
15. 日本環境感染学会 ワクチン委員会「医療関係者のためのワクチンガイドライン 第3版」環境感染誌 35巻 Suppl II、2020年。滋賀県掲載PDF／同「追補版 新型コロナワクチン」2022年1月。滋賀県掲載PDF
16. Imai C, Toizumi M, Hall L, Lambert S, Halton K, Merollini K. A systematic review and meta-analysis of the direct epidemiological and economic effects of seasonal influenza vaccination on healthcare workers. PLoS One. 2018;13(6):e0198685. PMID: 29879206. doi:10.1371/journal.pone.0198685
17. Thomas RE, Jefferson T, Lasserson TJ, Earnshaw S. Influenza vaccination for healthcare workers who care for people aged 60 or older living in long-term care institutions. Cochrane Database Syst Rev. 2025;Issue 2:CD005187. doi:10.1002/14651858.CD005187.pub6
18. Maeda H, et al. Interim analysis of effectiveness of JN.1-adapted conventional and self-amplifying mRNA COVID-19 vaccines against symptomatic SARS-CoV-2 infection in adults aged ≥60 years, Japan, October 2024–April 2025. Vaccine. 2026;88:128964.（文献3の引用文献15）
19. Yoon SK, et al. mRNA and protein subunit COVID-19 vaccine reactogenicity and their relationship to productivity for healthcare workers and first responders. Open Forum Infect Dis. 2026;13(4):ofag141.（文献3の引用文献27）
20. Oda Y, Kumagai Y, Kanai M, et al. Immunogenicity and safety of a booster dose of a self-amplifying RNA COVID-19 vaccine (ARCT-154) versus BNT162b2 mRNA COVID-19 vaccine: a double-blind, multicentre, randomised, controlled, phase 3, non-inferiority trial. Lancet Infect Dis. 2024;24(4):351-360. doi:10.1016/S1473-3099(23)00650-3
21. 予防接種推進専門協議会「2024年度の新型コロナワクチン定期接種に関する見解」2024年12月20日。https://jrs.or.jp/information/file/20241220_kyogikai.pdf

※本記事は2026年9月18日時点で公開されている情報にもとづく一般的な解説で、個別の診断や接種の可否を示すものではありません。承認・供給・制度の内容は今後変わることがあります。接種の可否は予診を行う医師にご相談ください。労災など労務の取り扱いは、社会保険労務士または労働基準監督署にご確認ください。
※本記事の内容について、記載した製薬企業からの資金提供・便宜供与は受けていません。